THE BOYZの所属事務所がメンバーの契約解除申請に反論。高額契約金支払いを主張し、未払い精算金の指摘に対して遺憾の意を表明。

THE BOYZの所属事務所One Hundredがメンバーの主張に反論した。One Hundredは昨日（22日）、公式プレスリリースで「最近一部メンバーが提起した専属契約効力停止の仮処分申請および当社代表に対する横領疑惑の告訴に関し、アーティスト側の主張が本質を著しく歪めているものであることを明確にし、以下のとおり当社の公式見解を発表いたします」と伝えた。続けて「当社はTHE BOYZのメンバー11人全員に対し、1人当たり15億ウォン（約1億5,000万円）、総額165億ウォン（約16億5,000万円）に上る専属契約金をすでに支払っております。これは一般人では生涯にわたっても手にし難い巨額であり、企業にとっても大きな財政的負担となる規模です」とし「当社は、アーティストが経済的な誘惑に左右されることなく、安定した環境の中で活動に専念できるよう、このような決断を下しました」と主張した。さらに「専属契約締結の過程において、アーティストが他社から20億ウォン（約2億円）の契約提示を受けていたと主張した点についても、当社はその真偽を問題視することなく、アーティストの活動を最大限に保護する観点から当該水準に準じた条件を提示し、最終的に契約を締結するに至りました」とし「アーティストの主張どおり専属契約が解除される場合には、前払金の性質上、残存契約期間に相当する金額については当社に返還される必要があります」と明かした。また「当社はこれまで、アーティスト保護の観点から公表を控えてきた事実関係についても、今後は法廷の場において明確にしていく方針です。当社の名誉および所属アーティストを守るため、最後まで誠実に対応してまいります」と付け加えた。THE BOYZはニューを除くサンヨン、ジェイコブ、ヨンフン、ヒョンジェ、ジュヨン、ケビン、キュー、ソヌ、エリックが代理人を任命し、所属事務所に専属契約の解除を通告した。彼らは22日、「2025年第3四半期および第4四半期の未払い精算金を含め、いかなる金銭も受け取っていないことを明確にお知らせいたします」とし「アーティストは仮処分申請以前から、所属事務所より支払期限の延期および変更を何度も受けてきましたが、正常な支払いが行われたことは一度もありませんでした。特に所属事務所は、アーティストによる専属契約効力停止の仮処分事件への対応過程においても、複数回にわたり支払期日を指定し、その期日までに精算金および遅延損害金を支払うと明言していましたが、実際には現在に至るまで一切支払いが行われていない状況です」と主張した。One Hundredが「当社はメンバーに対しすでに高額の専属契約金（前払金）および精算金の支払いを完了しており、精算金支払い計画も透明に策定されています」とコメントを発表したことに対し、THE BOYZのメンバーらは「精算金の支払いが全く行われていない状況にもかかわらず、精算完了という虚偽のコメントが発表されたことについては、非常に遺憾に思っています」と指摘した。・THE BOYZのメンバー9人、One Hundredの主張に反論「精算金は支払われていない…虚偽の見解に遺憾」・THE BOYZ ソヌ、One Hundredの「精算完了」主張にSNSで反論…メンバーたちも続々投稿【One Hundred 公式コメント全文】THE BOYZの所属事務所であるOne Hundredレーベル（以下「当社」）は、最近一部メンバーが提起した専属契約効力の停止仮処分申請および当社代表に対する横領疑惑の告訴に関し、アーティスト側の主張が本質を著しく歪めているものであることを明確にし、以下のとおり当社の公式見解を発表いたします。1．1人当たり15億ウォン、総額165億ウォンの破格の専属契約金の支払い完了当社はTHE BOYZのメンバー11人全員に対し、1人当たり15億ウォン、総額165億ウォンに上る専属契約金をすでに支払っております。●これは一般人では生涯にわたっても手に入れにくいほどの巨額であり、企業にとっても大きな財政的負担となる規模です。●当社は、アーティストが経済的な誘惑に左右されることなく、安定した環境の中で活動に専念できるよう、このような決断を下しました。●特に今回の訴訟に参加した9人のメンバーに対して支払われた金額だけでも、総額135億ウォン（約13億5,000万円）に上ります。2．「業界の常識を覆す待遇」：他アーティスト比10倍超当社が支払った契約金は、アーティストの経歴および知名度を踏まえても、業界の一般的な水準を大きく上回るものです。●仮に単純に契約締結のみを目的としていたのであれば、1億～3億ウォン（約1,000万～3,000万円）程度が一般的に妥当な水準でしたが、当社はその10倍以上に相当する金額を提示しました。●他の芸能事務所や業界関係者からも、「7億ウォン（約7,000万円）を超える水準であれば必然的に損失が生じる可能性が高い、極めて異例の条件である」との懸念が示されるほど、当社は全面的な支援を行いました。●さらに、専属契約締結の過程において、アーティスト側が他社から20億ウォンの契約提示を受けていたと主張した点についても、当社はその真偽を問題視することなく、アーティストの活動を最大限に保護する観点から当該水準に準じた条件を提示し、最終的に契約を締結するに至りました。3．未払い精算金主張の矛盾：むしろメンバー側に「返還義務」可能性メンバーが主張する未払い精算金の総額は、当社がすでに前払い済みの135億ウォンの約10倍に相当し、しかも当該未払い精算金はその全体のごく一部に過ぎません。●当社が支払った契約金は、将来発生する収益から差し引かれる前払金としての性格を有しています。●仮にアーティスト側の主張どおり専属契約が解除される場合には、前払金の性質上、残存契約期間に相当する金額については当社に返還される必要があります。●また、メンバーが主張する未払い額を差し引いたとしても、依然としてメンバー側は約118億ウォン（約11億8,000万円）相当の利益を事前に受け取っている状態にあります。●こうした本質的な前提を無視し、一部の精算金だけを取り上げるのは、全体像を歪め世論に誤解を招く恐れがあります。●したがって、「受け取っていない」「精算が行われていない」といったメンバーのSNS投稿や法定代理人による主張は、世論に誤解を招くおそれのある事実関係の歪曲であると当社は判断しています。4．確保済み資金による精算金支払いを保留した理由：意図的な世論操作への対応措置当社が確保していた資金により直ちに精算金の支払いを行わなかった理由は、アーティスト側の法定代理人による悪意あるメディア対応により、すでに支払済みである高額の前払金（専属契約金）の回収が困難となるおそれが生じたためです。●当社はこれまでアーティストとの信頼関係を重視し、精算義務を誠実に履行してきました。しかし、法定代理人を前面に出した事実歪曲や、当社代表に対する虚偽横領告訴に至るなど、企業の正当な資金運用を大きく妨げています。●また、アーティスト側の法定代理人は2026年3月16日、「専属契約金（前払金）の返還請求を行わない場合には、双方が円満に合意解除し、THE BOYZが円滑に活動を継続できるようにすることを前提として、これまで未払いとされる精算金については放棄する意思がある」との趣旨の立場を示しています。●当社としては、専属契約の維持を前提としつつ、アーティスト側が専属契約金（前払金）の受領事実を認める場合には、現在確保している精算金についても速やかに支払う予定です。数十億ウォン（約1億円～9億円規模）規模の前払金（専属契約金）および2025年第1四半期・第2四半期の精算金をすでに受領しているにもかかわらず、「精算されたものはない」との主張に基づき当社を攻撃する一連の行為について、当社は深い遺憾の意を表します。当社はこれまで、アーティスト保護の観点から公表を控えてきた事実関係についても、今後は法廷の場において明確にしていく方針です。当社の名誉および所属アーティストを守るため、最後まで誠実に対応してまいります。（終） 【One Hundred 公式コメント全文】THE BOYZの所属事務所であるOne Hundredレーベル（以下「当社」）は、最近一部メンバーが提起した専属契約効力の停止仮処分申請および当社代表に対する横領疑惑の告訴に関し、アーティスト側の主張が本質を著しく歪めているものであることを明確にし、以下のとおり当社の公式見解を発表いたします。1．1人当たり15億ウォン、総額165億ウォンの破格の専属契約金の支払い完了当社はTHE BOYZのメンバー11人全員に対し、1人当たり15億ウォン、総額165億ウォンに上る専属契約金をすでに支払っております。●これは一般人では生涯にわたっても手に入れにくいほどの巨額であり、企業にとっても大きな財政的負担となる規模です。●当社は、アーティストが経済的な誘惑に左右されることなく、安定した環境の中で活動に専念できるよう、このような決断を下しました。●特に今回の訴訟に参加した9人のメンバーに対して支払われた金額だけでも、総額135億ウォン（約13億5,000万円）に上ります。2．「業界の常識を覆す待遇」：他アーティスト比10倍超当社が支払った契約金は、アーティストの経歴および知名度を踏まえても、業界の一般的な水準を大きく上回るものです。●仮に単純に契約締結のみを目的としていたのであれば、1億～3億ウォン（約1,000万～3,000万円）程度が一般的に妥当な水準でしたが、当社はその10倍以上に相当する金額を提示しました。●他の芸能事務所や業界関係者からも、「7億ウォン（約7,000万円）を超える水準であれば必然的に損失が生じる可能性が高い、極めて異例の条件である」との懸念が示されるほど、当社は全面的な支援を行いました。●さらに、専属契約締結の過程において、アーティスト側が他社から20億ウォンの契約提示を受けていたと主張した点についても、当社はその真偽を問題視することなく、アーティストの活動を最大限に保護する観点から当該水準に準じた条件を提示し、最終的に契約を締結するに至りました。3．未払い精算金主張の矛盾：むしろメンバー側に「返還義務」可能性メンバーが主張する未払い精算金の総額は、当社がすでに前払い済みの135億ウォンの約10倍に相当し、しかも当該未払い精算金はその全体のごく一部に過ぎません。●当社が支払った契約金は、将来発生する収益から差し引かれる前払金としての性格を有しています。●仮にアーティスト側の主張どおり専属契約が解除される場合には、前払金の性質上、残存契約期間に相当する金額については当社に返還される必要があります。●また、メンバーが主張する未払い額を差し引いたとしても、依然としてメンバー側は約118億ウォン（約11億8,000万円）相当の利益を事前に受け取っている状態にあります。●こうした本質的な前提を無視し、一部の精算金だけを取り上げるのは、全体像を歪め世論に誤解を招く恐れがあります。●したがって、「受け取っていない」「精算が行われていない」といったメンバーのSNS投稿や法定代理人による主張は、世論に誤解を招くおそれのある事実関係の歪曲であると当社は判断しています。4．確保済み資金による精算金支払いを保留した理由：意図的な世論操作への対応措置当社が確保していた資金により直ちに精算金の支払いを行わなかった理由は、アーティスト側の法定代理人による悪意あるメディア対応により、すでに支払済みである高額の前払金（専属契約金）の回収が困難となるおそれが生じたためです。●当社はこれまでアーティストとの信頼関係を重視し、精算義務を誠実に履行してきました。しかし、法定代理人を前面に出した事実歪曲や、当社代表に対する虚偽横領告訴に至るなど、企業の正当な資金運用を大きく妨げています。●また、アーティスト側の法定代理人は2026年3月16日、「専属契約金（前払金）の返還請求を行わない場合には、双方が円満に合意解除し、THE BOYZが円滑に活動を継続できるようにすることを前提として、これまで未払いとされる精算金については放棄する意思がある」との趣旨の立場を示しています。●当社としては、専属契約の維持を前提としつつ、アーティスト側が専属契約金（前払金）の受領事実を認める場合には、現在確保している精算金についても速やかに支払う予定です。数十億ウォン（約1億円～9億円規模）規模の前払金（専属契約金）および2025年第1四半期・第2四半期の精算金をすでに受領しているにもかかわらず、「精算されたものはない」との主張に基づき当社を攻撃する一連の行為について、当社は深い遺憾の意を表します。当社はこれまで、アーティスト保護の観点から公表を控えてきた事実関係についても、今後は法廷の場において明確にしていく方針です。当社の名誉および所属アーティストを守るため、最後まで誠実に対応してまいります。（終）